テレビの日本市場、2035年には約77.0億米ドルに成長予測～高付加価値化とスマート化が市場を牽引～

市場規模の予測
市場成長を牽引する主な要因
製品タイプ別市場と流通チャネル
競争環境と今後の展望
レポートの詳細について

市場規模の予測

日本のテレビ市場は、2025年時点で約57.3億米ドルに達しており、2026年から2035年にかけて年平均成長率（CAGR）3.0%で拡大し、2035年には約77.0億米ドルに達すると予測されています。市場全体としては成熟度が高いものの、数量面での急成長よりも、高付加価値化が成長の中心になるとみられています。

市場成長を牽引する主な要因

高付加価値化とプレミアム戦略

市場の成長は、OLED、大画面化、高画質処理、AI機能、ゲーミング対応、スマートホーム連携といった高付加価値化が軸となっています。特に2026年の動向として、ソニーグループは4月に新しい高級OLEDテレビのラインアップを日本国内に投入し、映像処理能力の向上やAIによるシーン最適化、高度なゲーミング機能を強化しました。また、パナソニックホールディングスも3月にテレビ事業を再編し、プレミアムOLEDや大画面モデルへの注力を強めています。これは、価格競争が激しい低価格帯から距離を置き、高利益率の高級市場に経営資源を集中する動きと言えるでしょう。

OLED技術の進化

OLEDテレビは、各画素が自発光するため、黒の表現力やコントラスト、色再現性において優れた画質を実現します。特に曲面OLEDテレビは、没入感の高い映像体験を求める消費者からの需要が高まっています。さらに、マイクロレンズ技術を組み込んだOLEDパネルや、高度なAIプロセッサを搭載したテレビが登場し、映像の明るさや色、コントラストだけでなく、音質まで自動で最適化する機能が強化されています。

AIによる画質・音質最適化

AIプロセッサの高度化により、テレビは視聴シーンやジャンル、部屋の明るさなどに応じて、画質や音質を自動調整できるようになりました。これにより、テレビに詳しくない一般ユーザーでも高画質・高音質を簡単に享受できる点が価値を高めています。

ゲーム需要の拡大

ゲーム需要の拡大もテレビの高性能化を促しています。新しいプレミアムテレビでは、低遅延、高リフレッシュレート、高ダイナミックレンジ、ゲーム向け映像最適化などの機能が強化され、テレビが家庭用ゲーム機やPCゲームを楽しむためのディスプレイとしても利用されるようになっています。

消費者の利用スタイル変化と新しいデザイン

テレビのデザインも進化しており、スマートフォンで一般的な縦型コンテンツに対応した縦長表示テレビや、キャスター付きで室内を移動できるテレビが登場しています。また、家庭内エンターテインメント需要の高まりを背景に、テラスや屋外スペースに設置できる耐候性テレビの開発も進んでおり、テレビの利用場所が拡大する可能性を秘めています。

将来の市場構造の変化

将来的には、従来型テレビとVRヘッドセットの境界が変化することも市場構造に影響を与えるとみられています。より没入感のある視聴体験への需要が高まれば、テレビそのものも3D表示やVR・XRとの連携を強める可能性があります。

製品タイプ別市場と流通チャネル

市場を製品タイプ別に見ると、スマートテレビが主導的なセグメントになると予測されています。スマートテレビは、ストリーミングサービスやOTTコンテンツに対応し、世代間で異なるテレビの利用方法を一台で提供できるため、幅広い年齢層に利用価値があります。一方、CRTやリアプロジェクションテレビなどの旧型製品は、高性能LED・OLEDテレビへの置き換えが進むと考えられます。

流通チャネル別では、家電量販店などのオフライン販売が引き続き重要である一方で、価格比較サイトやECプラットフォームを利用したオンライン販売の重要性も高まっています。

競争環境と今後の展望

競争環境は、国内の伝統的な日本ブランドに加え、韓国、中国、台湾系メーカーが強い存在感を示しています。日本メーカーは、中国・韓国メーカーとの価格競争に対抗するため、高級OLED、大画面、映像処理、音響、ゲーミング、ブランド価値などを組み合わせたプレミアム戦略へ移行しています。今後は、低価格帯では海外メーカーとの激しい価格競争が続く一方、高価格帯では日本メーカーが映像処理技術やブランド力などを武器に差別化を進める構図が強まるとみられます。

日本のテレビ市場は、販売台数の拡大よりも「一台当たりの付加価値向上」が成長の中心となり、プレミアム化とスマート化が2035年に向けた最も重要な市場テーマになると考えられるでしょう。